ワーキングホリデーって何だろう？
「よく聞くけど分からない・・・」という人も多いのではないでしょうか。
実は、日本のワーキングホリデー制度を使って、年間約2万人もの人が海外に行っているんです！
ワーキングホリデーってどういうものなの？
どんなところに行けるの？
誰でも行けるの？
そんな疑問にお答えします！
今回の記事では、日本のワーキングホリデー制度についてわかりやすく解説していきます。
少しでもワーキングホリデーが気になっている人は必見です！
目次
ワーキングホリデーとは？！日本と他国との取り決め
ワーキングホリデー制度とは、日本と協定を結んだ国や地域の文化や、一般的な生活様式を理解するため、その国や地域に一定期間滞在できる制度です。
そして、滞在中における旅行や、滞在資金を補うための就労をも認めてくれる制度です。
要するに、「生活、就労、勉学、旅行」が一気に認められる特別な制度です。
ここからは、行ける国や細かなルールについて見ていきましょう！
ワーキングホリデーで、どこに行けるの？
日本からワーキングホリデー制度で行ける国や地域は、2020年2月現在、24か国・地域になります。
2019年にリトアニアとスウェーデンが加わりました！
また、2020年3月にオランダ、4月にエストニアがそれぞれ加わる予定です。
将来的には26か国になり、今後も増えることが予想されます。
行ける国が増えると、いろいろな可能性が広がりますね！
ワーキングホリデー制度、そのルールとは？
日本から他の国や地域にワーキングホリデー制度を利用して行く場合、以下のようなルールがあります。
・日本国籍を持っていること
・日本のパスポートを持っていること
・18歳～30歳までであること
フランスはビザ申請時の年齢が18歳～29歳まで、アイスランドは18歳～26歳まで、オーストラリア・韓国・カナダは、18歳～26歳までですが、各々の政府当局が認める場合は30歳まで申請可能です。
・子どもや被扶養者を同伴しないこと
・主として休暇を取る目的であること
・健康なこと
・行き帰りの飛行機のチケットを用意すること
・滞在初期の必要な資金を持っていること
・同じ国に2回以上行かないこと
これらがおおまかなルールになります。
国や地域によってルールが少し違うので、行く国や地域の大使館のホームページを確認しましょう。
ワーキングホリデービザって何？日本からの出国の仕方
読者様もご存じの通り、ビザ（査証）というのは国家が国民以外に対して、その人が自国に入国させて問題がないかを書類や面接を通して事前審査を行い、審査をクリアした人のみがもらえるものです。
その種類には、外交査証、就業査証、一般査証などがあります。
ワーキングホリデービザとは、特定の国と国の間に設けたビザなので、前述した国と国の間にしか存在しません。
例えば、日本とアメリカの間にはワーキングホリデー制度がありませんので、ワーキングホリデービザももちろんありません。
なので、アメリカに留学するのであれば、自分の留学の目的や期間などでビザの種類が変わります。
しかし、ワーキングホリデー制度を結んでいる国同士であれば、生活、就労、旅行、勉学がワーキングホリデービザ一つで一気に体験できるというわけです。
ワーキングホリデービザは申請が必要
ワーキングホリデービザは、申請をしないともらえません。
日本人の方は、原則として駐日外国公館等に申請をしましょう。要するに、大使館ですね。
また、日本国外の大使館やインターネットで申請を受け付けている国もあります。
申請についても、行きたい国や地域の大使館のホームページで最新情報を確認してみてくださいね。
ワーキングホリデービザの年間発給枠とは
ワーキングホリデーで海外へ行こうとしても、ワーキングホリデービザの年間の発給枠を限っている国や地域もあります。
いわば、行ける人数に限りがある国や地域があるということです。
カナダを例に挙げると、年間6500枠もあるのですが、年によっては4か月でその枠が埋まってしまうこともあるようです。
また、アイスランドは年間発給枠が30人と少ないです。
このように、人気国や枠が少ない国に行きたい場合は、早めに問い合わせや申請をしましょう。
ですが、令和元年12月26日には、アイルランドとのワーキングホリデービザの年間発給枠が400名から800名に拡大されるなど、枠が広がる可能性は今後もあります。
また、オーストラリア、ニュージーランド、ドイツ、デンマーク、ノルウェー、ポルトガルの6か国には発給枠に制限がないので、思い立ったら準備をはじめることができますし、行きやすいですね。
ワーキングホリデービザの有効期間は1年間
ワーキングホリデービザの有効期間は1年間です。
ですが、「ビザを取ったその日から1年間」ではありません。
ビザの申請が完了すると、入国猶予期間が設定され、その期間内に入国するのです。入国したその日から1年間有効です。
また、申請時の年齢が30歳までの国を例に挙げると、申請時に30歳であれば、渡航期間に31歳を迎えたとしても大丈夫です。
社会人になっても外国でビジネスを学びたい、語学を勉強したい、など、目標を持ってワーキングホリデーに参加するのも良いと思います。
ワーキングホリデーで、日本では出来ない素敵な体験を！
日本と協定を結んでいる国は、2020年1月現在24か国・地域もあります。
そして、その国や地域にワーキングホリデー制度を使って、年間約2万人の方が海外へ渡航しています。
対象年齢は、原則18歳～30歳までですし、国ごとにビザの申請が必要です。
ビザの申請など難しいなと思う方もいるかもしれません。
しかし、海外での生活を体験すると、コミュニケーション能力や語学力を豊かにするでしょう。
また、自分の視野を広げたり、新しい自分を発見したり、自己主張を覚えたり・・・
でも、まずは身の丈に合った渡航目標を考えて、確実に楽しめるワーキングホリデーの計画を立てましょうね！
こちらの記事では、ワーキングホリデーの準備や仕事について詳しく解説しております！
ぜひ参考にお読みくださいね！
ワーキングホリデーが、新しいことを学べる良い機会になることは確実です。
読者様の新たな挑戦を応援しています！
最後までお読みいただきありがとうございました！
